昔は、自己顕示欲などといった自らの技術力の誇示を目的としてコンピュータに害を与えることで、ユーザにマルウェアが侵入したことが発覚するようにしていた。怖い画像を表示したり、CPUの処理能力を占有して不安定にしたりデータを破壊するのはその代表例である。近年、2010年程過ぎたあたりから、サイバー攻撃がビジネス・軍事活動の一つになり、金銭や国や企業の機密情報の奪取を目的とした攻撃が増える。国を狙った攻撃として代表的なものは、Stuxnetである。Stuxnetは、アメリカが主導してイランの核施設に向けて行ったと考えられており、産業用コンピュータに感染し、接続されている遠心分離機を破壊するのが目的であった。他にも中国がアメリカや日本などにサイバー攻撃を行っている話は有名である。また、金を狙った攻撃として、ワナクライなどのランサムウェアが挙げられる。ワナクライは、当時としては特に目新しいゼロディ攻撃はなく、ただランサムウェア機能とネットワーク上に接続されているコンピュータに感染するワーム機能がついているというものであったが、影響は非常に大きかった。また近年、監視カメラなどのIoT機器を狙ったサイバー攻撃が報告されており、IoTがあまり普及していない2016年時点で、Miraiというマルウェアの感染が相次いでいる。現在、MiraiはDDoS攻撃を行うだけだが、今後、2020年からサービスが開始された5G(第5世代移動通信システム)により、IoTの更なる普及が考えられ、重大なサイバー攻撃が行われる可能性がある。(リアルwatchdogs)マルウェアに感染すると、ほとんどの場合、感染するとファイルを書き換えられてしまう、あるいはシステムの設定を変更してシステムに深く食い込んでしまうため、手動で取り除くのはきわめて困難である。このため専用の除去用ソフトが各所から発表されており、複数種の対応と侵入感染検知を行う機能が統合された形で提供されている。これらは時に「ウィルス」に対して「ワクチン」と呼ばれることもある。多くの対策ソフトは既知のマルウェアでなくとも、既知のマルウェアと類似していたり、マルウェアまがいの行動を行うソフトをも検知できるようになっている(ヒューリスティック検知・ビヘイビア検知)が、インフルエンザウィルスに対して型の一致するワクチンを投与しなければ適切な予防効果が得られないのと同様、対策ソフトも「定義ファイル」を適宜更新して新しいマルウェアに対応させなければ完全な予防効果は得られない。ソフトによって検出・対応するものとしないものもあるため、対策ソフトを入れた上でなお「君子危うきに近寄らず」がマルウェア対策の大原則である。