戦後教育は、「科学技術の発展についていける人材を養成すべきだ」という声から、学習内容増強に邁進してきた。しかしながらその反動で「詰め込み教育だ」「ゆとりがない」という批判を受け続けてもきた。それを受け、文部科学省は、完全週休二日制、授業時間数削減、内容削減などの施政をしてきた。また、かつて新自由主義的志向が流行した時期には、教育にもそれを反映しよう (大々雑把に言えば「勉強は塾に任せよう」) と考える勢力もいた。